私は2009年ごろから毎年通っているが、当時は競輪競馬とまで言わないが、そんな客層だったのですが、最近は若い女性（と言っても30代～40代と思わしきイメージ）や夫婦で仲良く、という人も多くなって、資産運用する人の年齢層の広がりを感じます。
このブログの恒例記事の一つ。堀古氏の検索で当ブログにお越しいただく人も多く、比較的人気な記事のようです。
参考記事
楽天証券新春セミナー2017年 堀古氏は米国株見通しに何と言ったか？
結論から言えば、
金融危機以降（2012年ごろか？）彼はバリバリに米国株に強気に転じていますが、今回も全体的には強気に見えました。
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ただし、例年、S&P500の予想EPSと予想PERを掛け合わせて、S&P500の目標値を提示していたのが、今年は出さずじまい（去年の予想はまあまあ当たったんだけど）。
強気の根拠は
というもの。
株価はまだ減税を織り込んでいないとも。通信・エネルギーなどは確かにアンダーパフォームしていました（AT&Tなんて全然上がらなかった。アルトリアも上がっていない）。
投資アイディアとしては
金融株
当然でしょうか？ トランプさんが①規制緩和に踏み込めば（リーマンショック後、銀行に公的資金を注入したので、ガチガチの規制を民主党政権は課した）、今までそれを嫌って株価上昇を押さえつけられていた、重しが取れますから。また、彼は金利が上昇するため②利ザヤ改善、③法人税減税による貸付先の財務改善に加え、④Fintechの投資が花開く、と言っていました。
ショッピングセンターへのREITを弱気からニュートラルに変更していました。
夏のセミナーは欠席してしまったので、詳細はわかりませんが、夏にはショッピングセンターはアマゾンをはじめとする通販が伸びるので、テナントがいなくなるリスクなどを言っていたそうですが、今回のトランプ減税で、REIT全体が税制優遇を受けるそうで（詳細不明）、そんなに悪くないチョイスだという考えに変わったそうです。
弱気セクター
自動車。
シェアリングエコノミー、通販による買い物回数の減少、EVによる買い替えサイクル鈍化、元々海外展開が大きい割に海外現地法人のキャッシュに余裕があるわけでもないので、減税の恩恵を受けるわけではない、など。
注意すべき点
非常に面白いことを言っていました。
メディア報道に煽られて売買すること、つまり売ってしまうこと、であると。
彼のメディア批判は何年来かなあ。毎回言っていますね。
今回も、「そのうち株価は落ちる」とか、「ほら、弱気相場の始まりだ」のような報道が盛んにあるはずだが、それに従ってトレードすることが、2018年の最大のリスクだ、って言っていました。
それだけ今年も強気ということでしょう。
ドル円相場
確かに、彼は2013年以降、ずっと「長期的に円安説」を説いていましたが、今年ついに5年後に1ドル150円を目指す、という円安論を披露していました。
このビデオ(2013年５月）と見方がブレていませんねえ。
私なりの解釈ですと、彼のその（ドル高）前提は
減税による経済成長加速、金利上昇による米実質金利の上昇。
これに対する日本は
増税が見えている日本経済は経済減速乃至は成長鈍化などにより、金融緩和がやめられない。
日米実質金利で米金利＞日本金利の差が広がるので、円安だ
というもの。ちなみに実質金利＝名目金利―インフレ率
私は日本の景気が減速ないしは停滞してしまうと、デフレになってしまうので（インフレ率がマイナス）、実質金利は上昇してしまい、日米実質金利差が堀古氏が言うほど拡大しないだろう、というもの。国債のマイナス金利幅がインフレ以上なら別だが。
また、150円円安なんてなってしまうと、インフレ率も2％を超えるはずなので（輸入物価が暴騰）、日銀の金融政策が変更されて、円高に誘導しようとするだろう、というのもある。
いずれにせよ、アメリカの経済が順調に推移することが、現在の円安を正当化できる唯一の材料で、アメリカ経済の成長が鈍化・減速すれば、アメリカが金利を一気に引き下げるので、実質金利は 日本＞米国となる可能性は大いにあり、その場合には悪夢の「急激な円高」が待ち受けている、というのが個人的な見解。
「急激な円高」はこのようなメカニズムによると思いますが、それが実現されると、安倍＆黒田の両氏への批判がものすごいんだろうなあ（円安でも批判して、円高でも批判するからなあ）。
まあ、2018年中にアメリカ経済が急速に悪化する、という前兆はないと思います。また、堀古氏の見解では、リーマンショックは１００年に一度なので、そんなにアメリカ経済がDIPすることはない、とのこと。
果たして？
強気の根拠は
- 法人税減税のベネフィットがこれから出る
- インフラ投資がこれから議論される
- 規制緩和が進む（オバマ時代の金融規制が元に戻る。ウオール・ストリートが歓迎する）
というもの。
株価はまだ減税を織り込んでいないとも。通信・エネルギーなどは確かにアンダーパフォームしていました（AT&Tなんて全然上がらなかった。アルトリアも上がっていない）。
投資アイディアとしては
金融株
当然でしょうか？ トランプさんが①規制緩和に踏み込めば（リーマンショック後、銀行に公的資金を注入したので、ガチガチの規制を民主党政権は課した）、今までそれを嫌って株価上昇を押さえつけられていた、重しが取れますから。また、彼は金利が上昇するため②利ザヤ改善、③法人税減税による貸付先の財務改善に加え、④Fintechの投資が花開く、と言っていました。
ショッピングセンターへのREITを弱気からニュートラルに変更していました。
夏のセミナーは欠席してしまったので、詳細はわかりませんが、夏にはショッピングセンターはアマゾンをはじめとする通販が伸びるので、テナントがいなくなるリスクなどを言っていたそうですが、今回のトランプ減税で、REIT全体が税制優遇を受けるそうで（詳細不明）、そんなに悪くないチョイスだという考えに変わったそうです。
弱気セクター
自動車。
シェアリングエコノミー、通販による買い物回数の減少、EVによる買い替えサイクル鈍化、元々海外展開が大きい割に海外現地法人のキャッシュに余裕があるわけでもないので、減税の恩恵を受けるわけではない、など。
注意すべき点
非常に面白いことを言っていました。
メディア報道に煽られて売買すること、つまり売ってしまうこと、であると。
彼のメディア批判は何年来かなあ。毎回言っていますね。
今回も、「そのうち株価は落ちる」とか、「ほら、弱気相場の始まりだ」のような報道が盛んにあるはずだが、それに従ってトレードすることが、2018年の最大のリスクだ、って言っていました。
それだけ今年も強気ということでしょう。
ドル円相場
確かに、彼は2013年以降、ずっと「長期的に円安説」を説いていましたが、今年ついに5年後に1ドル150円を目指す、という円安論を披露していました。
このビデオ(2013年５月）と見方がブレていませんねえ。
私なりの解釈ですと、彼のその（ドル高）前提は
減税による経済成長加速、金利上昇による米実質金利の上昇。
これに対する日本は
増税が見えている日本経済は経済減速乃至は成長鈍化などにより、金融緩和がやめられない。
日米実質金利で米金利＞日本金利の差が広がるので、円安だ
というもの。ちなみに実質金利＝名目金利―インフレ率
私は日本の景気が減速ないしは停滞してしまうと、デフレになってしまうので（インフレ率がマイナス）、実質金利は上昇してしまい、日米実質金利差が堀古氏が言うほど拡大しないだろう、というもの。国債のマイナス金利幅がインフレ以上なら別だが。
また、150円円安なんてなってしまうと、インフレ率も2％を超えるはずなので（輸入物価が暴騰）、日銀の金融政策が変更されて、円高に誘導しようとするだろう、というのもある。
いずれにせよ、アメリカの経済が順調に推移することが、現在の円安を正当化できる唯一の材料で、アメリカ経済の成長が鈍化・減速すれば、アメリカが金利を一気に引き下げるので、実質金利は 日本＞米国となる可能性は大いにあり、その場合には悪夢の「急激な円高」が待ち受けている、というのが個人的な見解。
「急激な円高」はこのようなメカニズムによると思いますが、それが実現されると、安倍＆黒田の両氏への批判がものすごいんだろうなあ（円安でも批判して、円高でも批判するからなあ）。
まあ、2018年中にアメリカ経済が急速に悪化する、という前兆はないと思います。また、堀古氏の見解では、リーマンショックは１００年に一度なので、そんなにアメリカ経済がDIPすることはない、とのこと。
果たして？
応援お願いします。
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