所得格差と健康格差のはなし

このブログでもたびたび話題としていた、健康格差問題。さらに興味深いデータがあった。

参考記事

健康格差、所得格差　（当ブログの過去記事2017/6/5）

経済格差と健康って、ホントに関係あるの？　（日経Gooday)

このデータを見て、高収入の女性の健康意識の高さが目につきました。

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記事抜粋

厚生労働省の国民健康・栄養調査の結果を見ても、「喫煙」「朝食欠食」「運動習慣がない」といった不健康な習慣は、低所得の人ほど多く見られるのです。確かに、高収入の女性＝いわゆる総合職女性（であるケースが多い）であり、総合職女性は男性と比較して優秀なケースが多い。

抜粋終わり

H22年の厚労省調査からのようです

（これは先入観です。男女雇用機会均等法の導入された直後のいわゆるバブル世代のオジサンである私の個人的感想。学生時代に交際していた女性が日本生命保険の総合職の面接に行って、「女性を総合職で採用するためには、男性も入れて、上位10%以内に入るぐらいの人でないと採用しない」（当時）と言われた、と聞いて、その後自分が銀行に就職して、総合職女性の経歴などを聞くと、「スゲー」と言わざるを得ない学歴、経歴と家柄だった記憶がある。『家柄』は銀行ならではかもしれない）

たぶん今はもっと柔軟性があると思います。もっとも、偏差値秀才がすべてでもないですけどね。

しかし、この分析で年収600万円以上といっているのは、社会人になって少なくとも10年~15年以上経過している人と思われ、時代は女性を積極採用する過渡期だったのではないか、と推測しています。

性別や年収に関係なく自己管理能力が高そうな人は健康管理も抜かりない傾向がある、ということなのだろうか？

私の場合、周りには「ストイックな人」と映るらしいが、そんなことはなく、体調がよくなったという実感があるので、当然のように継続していく→習慣化する　という流れになっている。

富の再分配ということなのだろうが、健康管理がしっかりしていて、所得も多く、税金も社会保険もたくさん払っている人（または定年退職まで払っていた人）が、（本人の責めに帰さないやむを得ない理由等を除いて）そうでない人を支える構図ってのが日本の社会保障制度にならないようにしたいものです。

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