配当を雪だるま式に増やすための方程式？
A=ニューマネーで買った株式のもたらす予想配当額
B＝受取配当金を新株購入に再投資した場合の予想配当額
C=保有株式の増配
D=保有株式の減配
E=保有株式を売却した場合の予想配当額の減額部分
F=外国株における為替影響額
四番目は配当金を再投資に回すこと、すなわちBを大きくすることです。これも、Aの投資を継続的に実行することと、Cが大きくなれば（Dが発生せずに）、必然的にBの値は大きくなります。
源泉徴収の税率が20%に戻ってしまう（＋復興増税がある）ため、短期的には減少する可能性もありますが、税制なんてまたそのうち変更になりますし、日本版ISA制度が出来ると、いくらかは緩和される計算になります。
あまり税制を深く考えずに、全体を増やすことを考えていく予定です（しかし、税の使い道には文句を言いたくなりますね）。
配当金を再投資させることは実は実質的な安全性マージンの確保にもつながります。資産運用を単純に、投下資本に対していくらの評価額であるのか、だけで判断する場合；要するに証券会社にいくら振り込んで、それがいくらになったのか？ というのが運用の初期的な損得評価だと思います。
仮に配当金が口座に10万円あり、1株30万円のA社株を買うと言う場合、必要投下資本は20万円です。出資20万円+配当金10万円でA社株30万円を買う、ということになります。A社株が20万円に下がった場合、±ゼロということになります。
配当金再投資の最大の理由は、キャッシュを生む資産（株式）の絶対数（株数）を出来るだけたくさん保有する、その株式が連続増配するという「雪だるま効果」（注：自称です）を最大限引き出すためだと思っています。
金の卵を産むガチョウが金の卵を産んで、そのヒナが成長してさらに金の卵をうみ続ける・・・。
この数値は年間でもあまり大きな数字になりませんし、そもそも買った株の原資が配当金だったのかニューマネーだったのかなど一々記録していないし、たいていの原資は配当金+ニューマネーの合計であり、管理が出来ない（容易ではない）と思われますので、概念的なものと私は考えています。
一方、私は米国のオンライントレード証券会社であるFirstrade証券で、DRIP（Dividend Re-Investment Program）を活用しています。
元々アメリカでは、古くから企業の配当を小切手等で受け取るのか、さらに株式で受け取るのかという選択ができたようです。今でも、米国企業のHPのIR欄にDRIPサービスの取り扱いをするところがあります。
Firstradeの場合、受取配当から源泉徴収されたのち、その資金で端株を含めて、配当金を支払った企業の株を買うことになります。配当は端株単位で算出されます。源泉徴収されるので、正確ではありませんが、配当が複利で増えていくことになります。
弱気相場の時は、再投資で購入できる株数が増加するので、再び強気相場に戻った時の資産全体の増加額に大きなインパクトを与えます。
積み立て投資と同じ発想でドル―コスト平均法のように買い続ける仕組みですが、違う点は、企業が毎年増配を継続するため、積み立て投資資金が自動的に増加していく点です。増配の方程式のミニチュア版ですね。
配当金を再投資に回すか、消費に回すかは、各人の投資目的やその考え方次第だと思いますので、何とも言えません。私もローンの返済や消費に多少回すこともあると思います。
応援よろしくお願いします！
0 件のコメント:
コメントを投稿