やっぱりバブルだよなあ、と思うこのごろ。偶然見つけたアメリカの有名番組60minuteを見てください。
（これ、カナダの不動産高騰がバブルだって関連で探したら、なぜか中国だったというもの）
日本でも同じようなものやっていた可能性もあるが、普段あまりテレビ見ないので…。
英語なんてわからなくても、何が起こっているのかはわかるはず。日本語が理解できる範囲で理解できる、それが語学力ってものでしょう。バブル先輩、日本人なら。
Nobody Comes ぐらい先に頭に入れていれば十分だろう。うわさや雑誌の記事程度で読んだことを目で確認できます。
中国人デベロッパー社長のインタビューだと英語もわかるでしょう。張本人？がバブルと明言。
日経新聞では平均年収の50倍の価格の不動産と掲載されていたと記憶しましたが、47倍まで下がりましたね!! あと40倍？
持ち株をどうするか
原則、バイアンドホールドで心中する覚悟。
元々そのつもりで買っているから。
税金がもったいないから。
持ち株は強力な競争力を保持していると信じており、バブル崩壊後もやっていけると思うから。
（実際、日本でもバブル崩壊後の業績と株価の落ち込みはアンマッチではなかったか）
一方、少しでも売って、バブル崩壊後に、バーゲンハンティングしたい、との衝動にも駆られる。
しかし、バブル崩壊相場が来ないときは、アホ見たい。
さらに迷うことに、アメリカの経済が少しずつ、改善傾向がみられることです。アメリカ経済はアメリカ国内需要で賄われるシェアがかなり高い（80％以上あるはず）。
しかし、アメリカ企業がアメリカ国内での売上高はS&P500の金融を除いた平均で50％を切っているはずだ（注：但し利益では50％を超えていると思う）。
サブプライムの時は、「アメリカ経済がダメだから、アメリカ株は売りだ」と言っている人に、「フィリップモリスやコカコーラはほとんど米国外の売上だぜ」と白目で見ながら、アメリカ株を買い集めていましたが、「アメリカ経済は内需型だから、心配ない」とわれても、GM、マクドナルドやYum! BrandsにNIKE等はかなり中国依存度が高いはず。 AT&Tやアルトリアグループを買えばいいんですけどね。
NTTやKDDIの通信量が落ちるとも思えないし、ピジョンは既に売ってしまったし、デンと構えて、配当他のキャッシュが貯まるのを待つ、ということで臨むつもり。
なんとなく、数回こういう騒ぎがあって（アメリカ経済は強いけど、中国経済は弱いというネタに相場が振り回される）、その都度取り越し苦労で収まって、狼少年化したときに、本当に中国バブルが崩壊するという虚を突かれて、ひどい目に合う、というシナリオが最悪。
バブルが崩壊したら、現政権に反対する住民が蜂起して、その反乱分子を取りまとめる英雄が出たりすると、政権転覆という中国4000年の歴史がまた始まってしまうのか、というワーストシナリオまで想像してしまう。
（サウジアラビアでは、「アラブの春」が起こった時に、軍人の給与を30％以上アップして、軍事クーデターを未然に防いだらしい。おかげで原油が高値で張り付いているという噂）
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上の映像、拝見いたしました。街全体に人が住んでいないって映像で見るとすごいですね。SF映画みたいです。
返信削除あと、「税金がもったいないから。」とのことですが、軽減税率が今年で終了するので、今年一旦持ち株を売って、買い戻すつもりはないでしょうか?ちゃんと計算したことがないので正確にはわかりませんが、納税する分、買戻し株数は多少減るでしょうが、長期的に見れば、複利効果より税率の差の影響の方が大きいような気がするのですが?
大雑把に申し上げると、ご指摘いただいた通りです。
削除数十％も含み益があるのに、売ってしまうのは、税の観点からももったいないかなあ、と思って書いたまでです。