日経新聞とウォールストリートジャーナル

後者については、5年前Ｗｅｂ購読を開始しました。当時は英語版しかありませんでした。

その後、株式投資を開始し、同紙に自分の持ち株の記事があれば、必ず読むようにしていました。

それからスマートフォンになり、WSJも日本語版が登場し、英語で購読申込みをしていた会員でも日本語版が同じフィーで読めるようになりました。

今では、スマートフォンのアプリで、移動中の電車の中やちょっとした空き時間に気になる記事を確実に読んでいます、今は日本語で…。

 

比較すれば、日経新聞よりずっと読み応えがあります。論説の批評が妥当か否かは別として、記事が奥深いものが多い。

日経新聞だと、通り一辺倒のことを「さらっ」と書いているだけの編集記事が見られ、その結論に至る根拠や経緯にかんする説明は、正直内容が薄い。これは紙面や字数の制約を受けている可能性がある。

時折数回シリーズに分けて、取材したりして特集を組んでいることがあるが、あれで兆度ぐらいかもしれない。

 

WSJの場合、当たり前かもしれないが、記事がより客観的に書かれている。たとえば、尖閣諸島に関する飛行区域問題については、かなり早くから韓国にも同様に飛行区域の制約に関して記事にしており、アメリカが日韓両国と中国にどのように対応すべきか、対応したのか、などがしっかりと冷静に書かれていた。

 

日経の場合（日経以外の場合ももっとひどい可能性があるが）、中国との2国間問題を大きくクローズアップさせることに腐心しているようであり、大きく東アジア全体の枠組み、という視点はある程度議論が盛り上がって、書くネタがマンネリ化したころからやっと出てきている、という感じである。

ぶっちゃけ言えば、どこで読んでも他社と同じような内容の記事が紙面の大半を占めており、「日経ならでは」の記事が少なく、記載があっても結論が中庸的なものが多い。べた記事と呼ばれる何気ない数行の記事に「キラリ」と光る価値のある情報が掲載される一方、見出しが大きくなればなるほど、別の媒体で情報がすでに消化されてしまっているものが多く、非常に非効率な状態である。

（M&Aのスクープも、スクープありきの編集方針）

ロイターのような通信社でも、論説記事があり、それなりに内容があるだけに、ロイターとの費用対効果を考えると、どう考えても日経新聞の価格は高いと思う。2014年は真剣に購読継続を見直すことにしている。

そもそも規制なのか何か知らないが、インターネット全盛時代に、紙面を大きく割いて、株価や投資信託の基準価格を新聞に掲載することには正直、まったく意味がないはずである。

どうしても掲載しなければならないのなら、そのページだけをHPに掲載して、見たい人は見させるようにして、その紙面が少なくなった分、価格を下げるべきである。新聞配達の効率はすくなくとも上がるだろう。

新聞代はインフレもデフレも消費税増税も関係ないそうである（今盛んに軽減税率の話題を盛り上げているのは、自分の業界だけ8%→10%の増税の例外として取り扱ってほしいからだそうだ）。

政治・社会面では他の日刊紙に遅れをとり、経済でもロイターやブルームバーグに食われつつある、という中途半端で独自性が見出しにくい、論調は万年同じ、そんな印象である。

 

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