昨年の9月ごろの悲観時点から、あれこれ資産残高は30%近く上昇した。当時は悲観過ぎると思っていたが、やっぱりそうだった。
株価の上昇と円安のダブルで効いているのでなおさらだ。
しかしながら、株価が回復すると割安感が薄れ、同じお金で買える株数が減ってしまい、配当金の元手となる買い付ける株数が減ってしまう。
株価が回復するのはうれしい反面、金の卵を産むガチョウの値段も高くなるため、痛し痒しってところか?
もちろん本当に株価が上昇しなければ、悶悶とした日々になるので、それも精神衛生上あまりよくない。
増益による増配を繰り返す企業で、PERが10から15倍以内に収まっていれば、いつか株価に反映されるはずなので、出来れば株価は低いほうが望ましいなあ、などとも思ったりもする(今でもPER15倍以内の銘柄はたくさんあるが)。
しかしながら、4月からの第一四半期決算は米国株にはちょっとした山場かもしれない。これまでのような2桁増益の快進撃から息切れするはずであり、原油をはじめとするコモディティ高の影響はまったく衰えていない。消費者に価格分だけ転嫁できたようでもないと思われるため、利益率の悪化や将来売上高の伸び悩みに直面する可能性がある。
さらにはドル高が少し進んでいるので、売上高にも影響があるかもしれない。
自分は従来、ドル高になればコモディティの上昇は収まると考えていたが、ドル高というより、ユーロ安の状態であり、過剰流動性資金は商品相場にまだまだあふれているようである。これは計算違いでした。
ドル高、コモディティ高、人件費増(オバマ医療制度改革のおかげ)および、デフレ回避のためのQEシリーズによるインフレなどを考えると、目先はそれほど穏やかではない。
もちろんそれより長期では、雇用回復、貸出金回復、製造業回復などまだまだ期待は出来そうだ。ただ、目先の個人消費の勢いが失せてしまいそうな気がする。
日本株は少し期待できるが、日銀のインフレターゲットへの「本気度」が試されるだろう。
日本では消費者心理というものを軽く見ているのだろうか? あまり話題にならない。米国のニュースでは「Confidence」という単語が連呼されていて、消費者心理の回復を非常に重要視している。
夏過ぎに原油相場がいったん暴落して(米国の夏のドライブシーズンによるガソリン需要の大勢が判明しそうな8月過ぎ)、株価が調整してくれたらなあ、などと思う反面、その場合は総資産残高が大きく影響を受けるだろう、と、いったいどうなったら自分にとってベストなのか、アホな考えを悶々としてしまいます。
関西弁でツッコミを入れると、「お前、ほな、どないせえっていうねん」と言うことになる。
応援よろしくお願いします。
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