2010年末時点での予想受取配当金額を100として指数化しています(税引き前)。このグラフは年一回、1月にブログに掲載しています。
このDividend Snowball Investingの目標は、一応、予想受取配当金額がサラリーマンの公的年金並みになることをメドとしています。
その数値に達成するには、指数が約600にならなければなりません。
Long term targetは、この指数が年率10%で増加することを前提としています。
Actualは2014年末時点で296まで来ました。年率換算すると30%で増加中です。現在、ほぼ折り返し地点です。
この数値は円建てですので、これまでの円安の恩恵をたっぷり受けています。
仮に、2014年末時点の予想受取配当金額を1ドル=100円と換算すると、253と▲15%ぐらいになります。ドル円の「フェアバリュー」(と私が勝手に思っている)の95円だと、243ぐらいになります。
ドル円の変動率よりも、ポートフォリオ全体のドルベースの配当金の増加率が大きいのでしょう。
ポートフォリオの約8割が外国株なので当然かもしれません。ドルベースの配当金を年率換算すると、実績受取配当額(今度は税引き)を見ても、毎年17%近く増加していたようです(今回初めて調べてみました)。
これは今年から源泉20%になっても、約10%増えました。
これは新規投入資金の大半をドル資産に向けたことや、日本株を売却してドルベースの株を買ったことなどが影響しています。
一方、円ベースの受取配当金は、ここ数年低減傾向にあります(下位ポートフォリオ株を売却したのと、どんどん米国株に資金をシフトしているから)。
と、ここまでの経過を見ているのですが、2015年の配当目標は以下の通りとなります(2014年と原則代わりません)。
年率12%~15%の増加を目指す
内訳
増配 8%
配当金再投資 2%
追加資金投資 3%
が「目処」になります。当然、為替については、ニュートラルを前提としています。
これまではポートフォリオの分母も小さかったので、追加資金で買う株の配当のインパクトが大きかったのですが、株価も割高になりつつあるので、増配がメインになってきそうです。
PFの上位1位から5位の顔ぶれを見ていると、平均増配率が8%~10%を維持できそうですね。
289×1.13=327が2015年末時点での期待値となります。
配当株投資も、公的年金の受取額の半額近くもらえるようになると、投資というより、副業のような感じもします。企業の業績調査、市場動向調査、新規銘柄発掘など、結構時間を割いていますので、「配当は不労所得」などのんきなことは言っていられません。
「投資のプロ」はまさしくこれで飯を食っていますからね。密度が違えど、やっていることはまあまあ同じことですし(企業を実際に訪問したり、ダラダラした会議がなく、独断専行で投資判断できますが)
話が変わりますが、
不動産投資で、この値のフリーキャッシュフローを稼ごうとすると、やっぱり頭金1500万円ぐらいで1億円の物件をローンで買って、満室経営を継続しないと厳しいような気がします(かつ表面利回り8%~9%は欲しいし、急な修繕費などがないというおまけつき)。
不動産投資でどうしても引っかかるのは、家賃単価の下落です。アベノミクスが始まっても家賃は下落を続けているようです(消費者物価指数の家賃は消費税の影響がない。前年比▲0.4%だったと思う)。
一方、連続増配株投資は、一株当たり配当が増え続ける前提で投資しています(そういう銘柄を厳選して投資しています)。
増え続ける配当単価と減り続ける家賃単価を比較すると、どうしても不動産投資に踏み切れない、という感じになっています。ましてや私は、連続増配株投資6年歴から、インカムは基本、増え続けるものという概念が結構染みついてきました。
アベノミクスで家賃単価が反転するという説と、人口減少にもかかわらず、相変わらず新築住宅や新築の賃貸住宅が立ち並ぶというマクロ環境と、読み切れない状態です(独身世帯が増加しているので、もうしばらくは単身向けの需要は拡大するものの)。
とまあ、脱線しましたが、2015年、できれば+15%を目指したいと思います。仮に毎年+15%で増えれば、あと5年で達成です(しかし、そんなうまくいかないだろう。もう少し時間がかかると思う)。
今年はNISA2年目で、かつ、源泉税率20%復活が1年間で一巡しました。手取りの配当がぐっと増える(上記指数とは関係ありませんが)はずですので、期待が大きくなりますね。
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