いやあ、日経新聞の政権潰し報道には目に余るものがありますね。
ベッセント長官の発言の歪曲切り抜き報道はひどい。確か、ブランシャール教授の発言内容も日経新聞の都合いいように解釈・報道して、後日本人がXで否定する投稿をしていましたね。
新聞紙は、気に入らなければ買わなければいい（私は購読していない）のですが、TV局は、公共物である電波なので、もっと罪が重くなりますが。
個人的には、オールドメディアを叩く人によって、今のオールドメディアが支えられているような皮肉な構造ではないか、と危惧しています。
私はTV朝日の玉川徹の声も知らないし、TBSの膳場氏も10年以上見ていないと思う。
まあ、どうでもいいことですが。
6月、7月、8月の日照時間の少なさは2020年に記録しだして、初めてのことです。昨年は7月、8月が猛暑でした。この2か月間の日照時間は2025年の69％でした。
また、東京電力管轄内でも出力抑制が始まり、各発電所で天引きされています。
やっぱり不動産投資に集中すればよかった、と感じています。
一方、借入金は太陽光発電が固定（確か2.3％）、不動産は変動（3％を超えたはず）で、金利負担が減りません。
いちばん安定していそうなのが、電気自動車急速充電器かもしれない、というのも予想ハズレ。
太陽光発電（FIT固定価格買取制度）、不動産（10年間固定サブリース）、EV急速充電（これも固定分配金）と、デフレ対策投資だったので、インフレになって大いに想定が外れました。
しかし、それ以上に株式投資がインフレでリターンが上回ったと思います。
ナントカバブルがはじけて、資産価格が急落するような場面が来れば、こちらの投資も生きて来そうですが、太陽光発電は世論の厳しい反発にあって、電力抑制や廃棄コストなど「制度変更リスク」が出尽くしたのか、否か、気になるところです。
0 件のコメント:
コメントを投稿