2015年2月22日日曜日

バイオシミラーに関する雑感

主力株にジョンソンエンドジョンソンがある。また、旧アボット・ラボラトリーズの医家向け医薬品事業だったアッビイをスピンオフ以降ホールドしている。
更に、昨年沢井製薬を新規で買った。

ポートフォリオ全体から言えば、これらのヘルスケア関連銘柄は1割弱のウエイトである(今後さらに買い増し、あるいは新規の可能性もある)。

ジョンソンエンドジョンソンの「レミケード」、アッビイの「ヒュミラ」といったバイオ薬は、特許切れに差し掛かっている。実際、「レミケード」の特許は日本でも切れた。

特に「レミケード」は日本の旧田辺製薬が創薬にかかわっている。
また、「ヒュミラ」(ミにアクセントがあるような発音)はアッビイの売上高の6割、利益だとたぶん8割以上をたたき出す。

更に、品目別の医薬品の世界売上高では、2013年に世界トップとなっているはず(1医薬品で1.4兆円以上の売上だがあるんですよ!!!)

したがって、バイオシミラーの動向は結構気になっています。

そもそもバイオシミラーって何?

医療向け医薬品には先発薬と後発薬というくくりがあります。前者は上市された段階で、製薬会社が特許を持っているため、当該特許保有企業が独占的に販売できることになっています。

特許が切れると、欧米では即後発薬と言って(ジェネリック薬・GEと言ったほうが早いかな)、同じ薬(薬の効き目が同じということ)を別の会社が作って、販売することになっています。

GEは先発薬が費やした研究開発コストが抑制でき(すでに有効性と安全性が確立されているから)、低価格で販売できます。

患者にとって、いや、保険会社にとって、同じ効き目で安い薬があるのなら、そっちを使うことは当然のことなので、先発薬は役目を終える、ということになっています。

このGEのバイオ薬版がバイオシミラーと言われるものです(similarという表現がミソ)。

これは従来の低分子薬とは違い、バイオ薬は遺伝子の組み換えや細胞を大量培養などのいわゆるバイオテクノロジーで作られた薬であり、細胞ごとに個体差が生じてしまい、まったく同一のものになりえない、ということから来るようです。

したがって、治験や承認審査も、通常のGEよりも、新薬に近い形で行われています(要するに人体実験のサンプル数を通常のGEより増やすということ)。

低分子薬の場合、GEが発売されると、先発薬はあっという間に売れなくなります。アメリカのアナリストによると、GEが発売された月の翌月から3か月で、対前年同時期で比較すると、平均で先発薬の売上高は75%減少し、1年後には数%まで落ちるようです。

日本では、特許が切れた後も、「長期収載品」と呼ばれ、単価はダラダラと下がっていくものの、これまで通り処方されているのが現状でした(しかし、政府のGE促進政策が徐々に効いてきて、長期収載品の売上高が落ち始めています)。

ではバイオ薬のGE版であるバイオシミラーはどうなるのでしょうか?

そもそもバイオ薬は高い!1回処方されると、数万円から数十万円、中には数百万円のものもあります。

しかし、高くてもそれだけ効く薬でなおかつ、患者にとっては欠かせない薬である場合が結構多い。したがってこれまでは、患者さんも高額の負担をしている、という流れ。
ちなみに「レミケード」も1回30万円ぐらいするらしい。

それがGEになるとおおよそ6割(4割安)になるので、18万円になるということ。

但し、これは保険適用「前」なので、保険適用後は日本のサラリーマンだと普通は3割負担になりますから、30万円→9万円、18万円→5.4万円という事になるんじゃないでしょうか(かなり大雑把な計算です)。

「レミケード」「ヒュミラ」はリウマチ、乾癬など、自分の免疫機能が正常機能を誤って攻撃することから痛みや皮膚炎などを発症する自己免疫疾患に対し、外部から抗体を注入することで、自己免疫の機能を正常化させる役割があるといわれています。

まあ聞いただけで、わけがわかりませんね。しかし、リウマチや乾癬はそう簡単に完治しないので、治療を継続しなければならない。ということは「レミケード」「ヒュミラ」を長期間服用しなければならない(月に1回~2回投与する必要性があるそうです!! 但し、高額療養費制度というのがあり、毎月所得に応じて、一定以上の医療費が嵩むと、保険で肩代わりしてくれる)。

要するに、かなり重度な疾患でバイオ薬は適用されることが多い。薬剤費は高額になる。長期間の治療を余儀なくされる。

したがって、バイオシミラーは救世主になるかもしれない(特に保険支払人にとってですけど)。

しかし、患者や医者は、「安いのはいいけど、ホントに大丈夫なの、それ?」というのが本音である。
先ほども「similar」と表現した通り、先発薬とまったく同じではなく、同じシミラー内でも品質が同一であるかも疑わしく、そもそも「実績がない」薬です。

今まで「レミケード」で安心していた患者さんにとって(特に高齢者)、「まあ、レミケードに似たような薬ですけど、こっちにしませんか?」と言われても、そう簡単に了解しづらいのではないだろうか?

「実績がない」薬を慎重な患者さんに医者も進めにくいのではないでしょうか?

そんな感じが医療現場であるといわれていて、バイオシミラーは現時点では「様子見」状態であるといわれています。

但し、医療サービスというのは他のサービス業とは違い、受益者たる患者さんが直接費用を負担するのではなく(最高で3割ですから)、医療費支払人は政府ですから、その「政府の意向」が強く反映されており、政府が本気でGEを普及させるといっているので、注目されています。

「レミケード」の使用頻度が高い大病院は取りあえず、バイオシミラーを入荷した模様です。現状、バイオシミラー販売元の日本化薬では、立ち上がりは計画より少し売上高は低い、と言っているようですが、注目度・関心度は高く、引き続き積極的なプロモーションを続けるといっているようです。

日本はこれでもまだまだ甘い方で、フランスは、先発薬にこだわるのであれば、「先発薬―GE薬」の差額には保険は適用いたしません、自分で勝手に払ってください、という姿勢です。

アメリカも医療費を負担するのは、民間の保険会社ですので、「株主様のお金は効率的に使わなければなりません。だからGEが出たら、GE以外の薬に保険は出しません」とドライに扱われているようです(ただし、バイオシミラーは、メガファーマの政治力のおかげで生物学的論争が続いていて、バイオシミラーに否定的な意見が根強い)。

今後日本も同様の風潮が(日仏に比べるとスピードは緩慢ながらも)進むとみるべきでしょう。
つまり、レミケードのバイオシミラーでも大丈夫じゃないの? という実績が積みあがって来れば、浸透する素地はありそうです。もう少し時間がかかるでしょう。

また、バイオシミラーの生産設備も韓国企業が握っており、供給能力もそう簡単に追いつきそうになさそうです。

それでも時代の流れからすれば、時間をかけてバイオシミラーは浸透するとみるのが妥当ではないかと考えられます。どれぐらい浸透するのか、それはまだわかりません。
JNJとABBVIEとバイオシミラーの動向は引き続き、気になります。


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2015年2月16日月曜日

原油価格の下落がアメリカ経済に及ぼす影響への雑感と願望

「原油価格が急落すれば、アメリカ人の個人消費が拡大するから、これは買い材料だ」
よく言われるコメントですが、どの程度のインパクトがあるのかを明確に示した人があまりいないのか、漠然とは上記コメントに同意できるのですが、「ではいくら?」ということはあまり理解できていません。

今回は原油安がもたらす経済的メリットを考えてみた。

先日、マイカーにレギュラーガソリンを満タンにしたとき、大体48リットル前後入れるのですが、7000円台だったガソリン代が5000円台になって、「オーッ」とうれしくなったことを鮮明に覚えています。
千葉県なので、ガソリン割安県だと思いますが、119円/ℓでした。ただし、1月に1回程度しかガソリンを買わないので、我が家の年間節約効果はざっくり2万円程度といった感じでしょうか(車は1台しかありません)。


アメリカではどうなんでしょうかね。調べてみた。

出所:The Huffington Host

ざっくり1年前の価格基準なので、もっとも高かったころかと思います。

「このグラフは、1人当たりのガソリン消費量と、1ガロン(約3.785リットル)当たりのガソリン平均価格を、128ヵ国について比較したものだ。それぞれの円の大きさは、その国の人口を表している」とのこと(抜粋)。

当時、アメリカでは1ガロン約4ドル、一人当たり約350ガロン程度?の消費をしていることになる。1世帯2~3人とすれば、世帯当たり350ガロン×4ドル×2人~3人=2800ドル~4200ドルのガソリン消費をしたことになる。

年間ガソリン料がざっくり42万円((2800+4200)/2×120円といった感じかな?(2013年だともっと円高だったかもしれないが)。

これが最近のガロン当たりのガソリン代が、約2.4~2.7ドルになったといわれている。
(もっともこの価格は長期的に持続不可能である(と個人的に思っている)点に留意)
仮に3ドルと仮定した場合、
350×2.5人/世帯×3ドル=2625ドルとなります。120円換算すれば約32万円となります。

42万円-32万円=10万円(約840ドル)が世帯当たりへの年間キャッシュバックとなります。

3ドルとやや高目に見積もったからかもしれませんが、これでニュース記事が言っていることとあまり変わりない結果となったような気がします(もちろんアメリカは日本より広いので、ガソリン価格はこれより高い地域もあれば低い地域もありますが、まあ、大づかみとしての話ですけど)。

世帯当たり10万円を何に使うか?

もしこれが日本人だったら貯金(イマドキはNISAでインデックスか?)。
アメリカ人は消費。
(もちろん日本人でも消費しますし、アメリカ人でも「貯金??」する人もいるでしょうね)

国民性の差でしょうかね?

個人的には、アメリカ人さんに、この10万円を梃に、マクドナルドでビッグマックをほうばって、P&Gの洗剤を買ってもらって、JNJの薬を飲んでもらって、車はフォード車に買い替えてもらって、ISharesのETFを買ってもらって、スマホはAT&Tで買い替えてもらって、スコッチはジョニーウオーカー、たばこはマルボロを吸っていただければ、それで幸せです(と全く勝手な空想)。

どれか1つだけ、と言われれば、マックをお願いします!! 10万円もあれば死ぬほどマックが食べられます!!

あとは配当金がチャリンと入ってきたらいうことなし。

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2015年2月11日水曜日

GPIFの株式投資についての雑感

アベノミクスにより?日本の年金基金も積極的に株式投資を行う、という方針が示されました(すでに方針ではなく実弾がぶちこまれていると思いますが)。

これについては賛否両論があります。私はどちらかと言えば、投資の専門家筋からよくない意見を言う人が目につく印象があります。これは意外でした。

大事な年金をリスクにさらすのはよくない、株価を公的資金で「操作」すれば必ず罰が当たるので将来が怖い、というのがざっくりとしたネガティブ派の意見です。

一方、肯定派の意見は、先進国の年金運用の割合は株式が圧倒的に多く、日本はまだまだ小さいので、これぐらいでも不十分だ、という意見や年金資金が株に流れると経営ガバナンスも正されて、企業経営にもプラスになる等の意見もあります。

 簡単に言えば、ネガティブ派は将来、株はまた暴落するものであり、今ピークかもしれない時期に「高値掴み」させられると、将来「倍返し」にあってしまう、という前提があるような気がします。一部金融業界に「公共工事」を提供するようなもので、ばらまきだという説もある。

肯定派は、日本経済は成長するし、日本企業も成長するし、株価は歴史的に安値だったので、これからは恩恵を受けるはずだ、というのが根っこにあるような気がします。

アメリカでも1970年代後半から80年代にかけて「エリサ法」Employee Retirement Income Security Act(従業員退職所得保障法)という法律ができて、従業員の退職金の保護を名目に受託者である年金基金が、最大限な運用責任を課されたことなどが要因となって、資金が株に流れ始めました。

ピーターリンチさんの初期のころは年々年金基金から資金がマゼラン・ファンドに流れ込んでいましたね。彼のパフォーマンスも要因ですが、こういった流れも大きかったのだと察しています。

 アメリカでは81年(マイケル・ジャクソンの「Beat It」が大ヒットした年です!!)に景気が底を打ってから、S&P500やダウ平均は10数倍になりましたね。
それまで米国株式市場は、「株式の死」と言われた暗黒の15年を過ごしていたと思います。

まあ、年金資金がアメリカ株式市場のすべてを変えた、とは言いませんが、インパクトは大きかったような気がしますし、レーガノミックスのいろんな規制緩和やITやバイオのイノベーションも相まって、アメリカ経済は復活しましたね。

日本で同じようなことが期待できるか、できないか、期待ではなく実行できるのか、等いろいろ議論されていますね。

ソニー等従来型のダメ企業では相変わらずイマイチな将来しか見えませんが、サービス業界の海外進出など良い兆候もたくさん見られますし、全体としては正しい方向に進んでいるんじゃないかと感じます。

やはり株式会社はGPIFの投資にかかわらず国際競争が激しくなっていますし、今までのように島国根性では通用しないことを経営者は理解していると思います。

(問題なのは理解できても、しがらみ等で実行・解決できない点かもしれませんが)

最近の成長企業は、あまり本業から離れた多角化をしないですし、本業でグローバル展開を図ろうとする良い兆候が見られます。

また、株主還元にもプロアクティブなのか、右に倣っているのか、分かりませんが比較的前向きな企業が増えてきたように思います。
日本経済や株式の将来を楽観するか、悲観するかでGPIFの株式運用積極化の評価が分かれてしまうような気がします。
もし、GPIFの株式運用に消極的なご意見があるのなら、「株でもうけたやつ」にねたみ嫉妬を抱いたり、「金持ち・格差社会は反対」などアンチョコなマスコミ理論に迎合するようなことは辞めてくださいね。

GPIFの株式投資がうまくいった場合の恩恵は、一般庶民に広くあまねくいきわたることになりますから。今回、国内・海外の株式、海外の再建に幅広に「アセットアロケーション」をセットしたので、大損するリスクはそう大きくはないような気もしますけど・・・。

ちなみにGPIFで運用されている資金は、過去の好景気の時に徴取し過ぎた余剰金です。

年金の基本的な仕組みは、現役世代(およびその勤務先!!!)から一定金額をカンパして、年金世代に仕送りする、仕送りの仲介業者が日本年金機構(だったか)ということになっています。

現役世代の仕送りが不足すると、GPIFから取り崩す、というロジックです。

最近のデフレ経済面化で、年金のデフレ調整を政府ができなかったので、おかしなことになっていますが、基本的には中長期な観点で徴収額と仕送り額を均衡させる仕組みになっています。

日本株式市場がこれから長期的にどうなるのか、それは誰にもわかりませんが、あんまり投資していないくせにえらそうに言えませんが、個人的にはそこまで悲観していません。

理由は漠然としていますが、私も含めてみな日本に悲観的だから?とでも言っておきましょう。
ジョン・テンプルトン卿の言葉はこんなところでも生きそうな気がしています。

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2015年2月2日月曜日

Chevron(CVX)、2014年第4四半期決算コンファレンス、CEO John Watson メモなど


総投資額に占めるシェアが高いので、どうしても気になります。石油・天然ガスセクター

CVXのCEOのテレカンのコメントメモランダム

業界の一般論として、世界経済が年率3%~4%で成長した場合、エネルギー需要は年率1%~2%の需要の増加が見込まれる。

このうち、石油が1%程度、天然ガスが2%程度の需要増加ペースだと思う。

 

一方、既存の油田・ガス田(Base Business)は、特に油田の場合、放っておくと年率15%の割合で減っていく。それを投資などで、なんとか年率3%~5%の減少に抑えている。Chevronは2014年、3%以内の減少に抑えることができた。

 

したがって、油価が50ドル程度で推移した場合、とてもではないが大深海、シェール、オイルサンドなどでは採算が合わないので、おそらく誰も生産したくなくなるだろう。したがって、50ドルの油価が継続することは、“Unsustainable”であると信じている。

 

(つまり、需要が1%~2%増えるのに、Base Businessが3%も減っていくのであれば、継続的に埋蔵量の水準を維持するためには、新規の油田・ガス田は必ず必要になる。さもなければ、埋蔵量はジリ貧になる。そうなるとエネルギー資源の枯渇問題になる。したがって、新規の探索は必須であるが、今の油価だと、新規では、採算割れなので、だれもやらない。よっていつか油価は上がるという意味です。私が以前から楽観的に見ている根拠です)

 

Chevronでは、現在行っている新規プロジェクトには優先的に設備投資を行うが(Gorgon、WheatstoneのLNGやメキシコ湾深海油田など)、2017年以降を見据えた投資(注:シェブロンでは2017年に生産量を今より+20%増加すると数年前から投資家にコミットメントしている。ありていに言えば中期計画の目標。)はペースダウンさせる(設備投資を対前年比▲13%とする。それでも310億ドル、約3.6兆円にも上ります!!)。

2015年は、FID(Final Investment Decisionは昨年からの積み残しの1件以外)は、たぶんないと考えている)。

したがって、2017年以降の埋蔵量や生産量への影響があるかもしれない。これは他の石油会社も同じようなものだと思う。

 

といった内容でした(抄訳)。以下は私見です。

50ドルが“Unsustainable”である、という点はごもっともだと思います。

いずれ油価はリバウンドするだろうといった趣旨はFordでも、Dow Chemicalでも、Proctor & Gambleでもテレカンで似たり寄ったりのコメントがされていました(ポジショントークな人もいるかもしれませんが)。結局、シェール油田の生産調整が確認されたころに(2015年下半期ごろをイメージ)、油価底打ちだろう、といったコメントが多かった。

 

一方、シェールオイルの生産コストを下げるためには、穴に注入する水の再利用とケミカルのコストを引き下げることだと以前述べましたが、こういった点を改良したInnovationによって、さらにコストダウンされる可能性も否定できません。

但し、+1%~+2%、▲3%~▲5%の穴埋めをするためにはシェールだけでは無理です。

 

したがって、どこかで、100ドルとは言いませんが、ある程度落ち着くところに落ち着くのではないか、という印象を依然持っています。

 

結局は自分が最初に見通したイメージと遠くはなかったので、あとは事態を見守っていくこととします。

但し、みんな同じ景色を見ていそうだ、という点が落とし穴にならないか、まだ一抹の不安が残りますけど。

細かいことは3月の定例の全社アナリストミーティング(Investor’s Day)でまた話をするそうです。

 

個人的には、ホールド路線を再確認です。あまりにも売り込まれた場合は、他のPFとの整合性を考えた程度に、買い増しをしてもよいと勝手に思っています。

 

Chevronは一応オイルのスーパーメジャーと呼ばれていますが、Exxonと比較すると、規模は約半分程度です。

しかし、その辺はCVX経営陣もわきまえていて、あくまで効率重視、堅実経営を貫く社風でして(もちろんExxonも堅実ですがBPやShellと比較すると規模は劣れど効率性はぐっと良い)、まあ何とか乗り切るでしょう。

とはいってもまだ数四半期は流動的な業績・株価が続くことを覚悟しています。

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