今回のメッセージ
- 私は、配当貴族銘柄を選択するのがもっとも無難と思っているが、積極的な配当政策を主張する企業なら『ポテンシャル採用』も行っている。
- やはり、機械的に投資していくのは難しく、長期投資には何らかのお楽しみやアクセントが必要と思う。
- ただし、あくまでも自分の投資目的を見失わないこと。
前回まで、高配当・好配当銘柄投資で持続的な増配をポートフォリオの中で作成し、「お金がお金を生む仕組み」を作っていく、という感じで書いたつもりです。
投資目的が配当金を雪だるま式に増やして将来のインカムとする、というものである以上、いわゆる「鉄板銘柄」で固めてしまえば、それでおしまいです。
仮に毎年7%の増配をポートフォリオ全体で達成できるとした場合、10年後に2倍、20年後に4倍、30年後に8倍の配当金になります。
自己資金を毎年加え、さらに配当金を再投資することでこの倍々ゲームが加速化される可能性が出てきます。
仮に10年で倍が7年で倍、つまり毎年10%の増配+新規株購入による効果 とした場合、8倍になるためには、約23年となり7%と比較して7年短縮されます。
(72の法則でざっくりと計算した場合。72の法則というのは、72が割り切れる数が2倍になるまでの期間を意味する。例7%の場合、72÷7=10.3年なので、ざっくり10年と言っている)
冒頭のグラフは年率10%で配当が増え続けた場合、初年度を100とすれば20年後に612、30年後には1586になるということを示唆しています。
しかし、長い投資人生、それだけでは面白みに欠けます(ポートフォリオがコカコーラやP&Gばかりでは味気ない)。
今後、配当貴族となるであろう企業にも投資して、高い増配率を享受したいという考えがどうしても出てきます。IBM、Black RockやMasterCardは多分、そうなるのではないかと思っています。
そのことによって、ポートフォリオの目標増配率(新規投資や配当金再投資をしなくても、勝手に毎年8%の配当金が増加してくれるというのが個人的な算段)のメリハリを付けよう、というのが魂胆でもあります。
また、万が一「鉄板銘柄」がおかしくなった時の備えにもなりますし。
ただ、将来定年退職したり、所得が下がったりした場合、外国税額控除が使い切れない可能性がある(例年e-taxで機械的に処理していたので、あまり深く考えたことがなかった)などアメリカ株投資がいいことずくめでもない(外国税額控除を捨てればいいのだが)ようなので、日本株にも頑張ってほしい、という思いもあります。
日本版配当貴族銘柄の続出にも期待しています。連続増配でなくともProgressive Dividend Policyで許容しますけどね。
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